2023年9月1日に本学での対面およびZoomによるハイブリッド形式で、第14回地域防災情報シンポジウムを開催しました。
当シンポジウムは新型コロナウイルス感染症の感染拡大のため、2019年3月に開催して以降、実施を見送っていましたが、関東大震災発生100年の節目にあたり、改めて災害時のICT活用について振り返り、今後どのようにICTを活用していくかを検証するため、4年ぶりに開催しました。
基調講演では、静岡県デジタル戦略局の杉本直也参事が、「熱海市伊豆山土石流災害における点群データ活用」と題し、地形データ等のオープンデータ化の重要性や、これまで静岡県が災害に備えて多くの点群データを有していたことから、熱海市伊豆山の土石流災害の際にもデータを活用し、迅速な復旧作業などにも役立ったことなど、その有用性を示すとともに、点群データを全国で収集することで、オールジャパンで活用できることに期待をしていました。
また、特別講演として、高知工科大学情報学群の福本昌弘教授、本学ICTイノベーション研究センター長の湯瀬裕昭教授、岩手県立大学の柴田義孝名誉教授、NICTレジエントICT研究センターの佐藤剛至氏の4名が、それぞれの研究拠点における情報通信に関する取り組みや災害時の情報通信網の必要性について説明しました。
シンポジウム後半のパネル討論では、5名のパネリスト(座長:湯瀬センター長)が、「関東大震災から100年、東日本大震災から12年、今後の防災におけるICT活用を考える」をテーマに、それぞれの立場から今後災害時にICTを有効に活用するためにどのようなことが必要か、議論を交わしました。
討論をするパネリストたち
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